動画公開日：2021-11-18（米国太平洋時間）
世界征服に動き出したSEC：訴訟の裏で何が起こっているのか
こんにちは、以前は「Legal Briefs」と呼ばれていたチャンネルへようこそ。ジェレミー・ホーガンです。
今日からこのチャンネルのブランドを変更することを発表します。リップル対SECの訴訟が静かになってきたので、先月、私は暗号通貨取引のテクニカルの勉強を始めました。そして、チャートガイのブロックチェーン・バッカーを見てきました。そういう人たちを見て、私は自分に正直にならざるを得ませんでした。私はテクニカルトレードが得意です。私は本当に優れています。
それではまず、XRPの日足チャートを見てみましょう。このチャートですぐに見られるのはフィボナッチです。ご存知ないかもしれませんが、フィボナッチ比率は自然界に存在します。そして、悪い一日を過ごすことほど自然なことはありません。
そして、2017年に戻って、あの暴落を見てください。それは普通のことですが、約3年後にカップ＆ハンドルの形成にすぐに戻ってきます。お酒を飲んでいるようですね。熟成したスコッチとか。そして、それは悪い日の後の良い状態なのです。
奥さん：ねえ、ジェレミー
ホーガン弁護士：なんだい、ティエン=ヴ？
奥さん：お願いだから、私たちのチャンネルにこんなことしないで
ホーガン弁護士：何をさ？ 僕はテクニカルのことが本当に得意なんだけど
奥さん：ジェレミー、私たちには仲裁が必要だと思うの。あなたののためにZoomに誰か来てくれたみたいよ
ブロックチェーン・バッカー：イェース、ジェレミー！ みんな君とLegal Briefsを大切に思ってるよ！
ホーガン弁護士：ちょ、ちょっと待って。誰これ？
ブロックチェーン・バッカー：ああ、ここでやらせてくれ。ヘイ、ジェレミー！どうしたのさ？ ブロックチェーン・バッカーだぜ！
ホーガン弁護士：なんてこった！ テクニカルトレードのアインシュタインだ！ 伝説の、髭の、ブロックチェーン・バッカーだ！
ブロックチェーン・バッカー：ジェレミー、君のことを本当に誇りに思うよ。君ならできるさ。でもな … チャートのラリーを見てみろよ。俺たち9月のやつを見ているだろ？ これは何を意味するか分かるかい？
ホーガン弁護士：僕みたいなやつはXRPに全ツッパみたいな感じ？
ブロックチェーン・バッカー：いや、これは2018年のキャピチュレーション以前のラリーで、ビットコインの弱気市場の底につながり、4.236の延長線上にある新たな強気の走りにつながったことを皆が知っている。もちろん、新たなオール・タイム・ハイへのブレイクアウトと、オール・タイム・ハイの上でのダブルタップ、ブルフラッグからのボトムテストでのブレイクアウトがあるかどうかを確認しなきゃならないが、トップで固まっている限り、上昇の5波、エリオット波動の5波になる。そしてブーン！ 俺たちは月にいるのさ！
ホーガン弁護士：今の英語？？？
ブロックチェーン・バッカー：たぶん、君は法律的なことだけやってればいいんじゃないか？
（オープニングタイトル）
私を正してくれた、そしてたぶん皆さんの多くのお金を救ってくれたブロックチェーン・バッカーに感謝します。私はフィボナッチと言うたびに、ピザが食べたくなります。だから、それは私のダイエットにはとても悪いことです。ともかく、私は2週間ほどYouTubを離れていました。
そして今日は、リップル対SECの訴訟と最新の命令と、この数週間に訴訟の舞台裏で何が起こっているのか、そして、私が世界征服を企てていると評している米国SECの暗号通貨への法執行の状況についてお話します。もし、あなた方イギリスやシンガポールの友人たちがSECの管轄外であるとSECが考えていると思っているならば、私にはあなたへのニュースがあります。
では、一般的で怖い話から始めましょう。リップル社の訴訟については後ほど詳しく説明します。ご存知のように、米国SECのゲンスラー委員長は就任して9ヶ月あまり、足元を固めているところです。元ゴールドマン・サックスの銀行員である彼は、2つの暗号通貨関連のことに照準を合わせています。
ステーブルコインと分散型金融（DeFi）です。うーん、ステーブルコインと分散型の融資。彼はどの業界を守ろうとしているのでしょうか？
（銀行の画像）
いずれにしても、どうやら暗号通貨のDeFiプロジェクトが狙われているという言葉が天から降ってきたようです。それも、アメリカだけでなく世界中にです。そう、SECは世界に進出しはじめました。この話を聞いて、事態がどれほどクレイジーになっているかを考えてみましょう。念のためにお伝えしますが、この話はSECに対する訴訟で終わります。しかし、その話は後ほどします。
この話はTerraform Labsから始まります。Terraformはシンガポールの会社で、非中央集権的なオープンソースのブロックチェーンであるTerraを開発しました。また、このチェーン上でDeFiアプリケーションを実行しており、それが今回のストーリーにつながっています。このアプリケーションは、Lunaトークンを使って動作するので、ご存知の方も多いでしょう。
この会社はシンガポールの会社で、創業者は韓国人のクォン氏です。
（ド・クォンの写真）
写真はド・クォン氏です。BTSのJ-HOPEにちょっと似ていますね。違う？
とにかく、今年の初めにSECの弁護士がクォン氏にメールを送りました。彼らがTerraformのDeFiプラットフォームが米国の証券法に違反していると考えたからです。TerraformのDeFiプラットフォームには米国市民の参加が認められているからです。
彼は、「ふざけるな、アメリカ人。おまえらは私に対する何の力もない」と言ったのでしょうか？ いいえ、彼は「分かりました。私はあなた方と話をします」と言いました。そして、彼は都合を付け、今年の7月に任意でSECの弁護士と約5時間にわたって話をしました。SECはその後、Terraformの文書を要求し、それに対してTerraformの弁護士は文書の提供に異議を唱え、どのような文書を提供するかについてSECの弁護士と交渉に入りました。任意での提供です。
ここで、少し話が変わりますが、この件でTerraformとクォン氏は最終的にSECを訴えました。理由は訴訟の内容を読んでいただきたいのですが、ここからは、SECが行ったとされること、そして物事がおかしくなっていくところです。
「証券取引委員会の弁護士である第1弁護士は、Terraform社の弁護士に、自主的な文書提出について同僚と話し合い、テラフォーム社の弁護士に連絡すると助言しました。Terraform社の弁護士もTerraform社もクォン氏も知らないうちに、SECの弁護士はその日の朝、Terraform社と米国を訪れていたクォン氏に対する召喚状に署名していました」。
「召喚状は公衆の面前でクォン氏に出されました。クォン氏は、予定されていたプレゼンテーションを行うためにMainnet Summitのエスカレーターを降りたところで、令状送達人に声をかけられました」
召喚状が出されたとき、彼はニューヨークでプレゼンテーションかサミットの講演をしていたと思います。要するに、ここにいるのは外国籍の外国人で、SECの要求に任意で応じ、米国を訪問中にSECから召喚状を出された人物です。その間、彼の弁護士はその日のうちに、どのような文書をSECに任意で提供するか、あるいは提供できるかについてSECと話し合っていたのです。
しかし、最悪の事態はそれだけではありません。訴訟の話に戻りましょう。
SECの召喚状の送達は、SEC自身の規則に違反しており、召喚状は、SECが法的に利用できない方法で、クォン氏とTerraform社に対する対人管轄権を不当に確保することを目的としていました。SEC規則150(b)では、「弁護士によって代表される者に送達することが要求される場合は、必ず弁護士に送達しなければならない」と規定されています。
そして、最後に私のお気に入りの言葉があります。
SECはもちろん、自らの規則に従うことが求められます。
皆さん、これで事情はおわかりいただけたと思います。あなたのアメリカのSECが、ニューヨークのホテルのエレベーターから降りてきた外国企業の外国人に対して、アメリカの法律や自分たちの規則に違反して、飛び出してきて召喚状を出しているのです。ゲンスラー会長がトルコの法律に違反して、イスタンブールで休暇中にトルコで訴訟を起こされたらSECはどう思うのか私は気になります。
しかし、これが真実であり、インターネットの時代、そして今の分散型金融の時代の難しさなのです。権力に飢えた政府組織が、世界に手を広げる以外に何ができるでしょうか？ そのためには、権力の掌握を合理的な言葉で表現する必要があります。先週、『Take on DeFi』という記事を発表したSECコミッショナーのクレンショウ氏は、そのようなアプローチをとったようです。
あなたはマイケル・セイラーの意見には賛同できない点が多いかもしれませんが、この記事を次のように要約したとき、私は彼が正しいと思いました。
マイケル・セイラー「既存のDeFiプラットフォームは現時点では準拠していないとみなされており、規制はやって来る」
もちろん、彼はビットコインも持ち上げていますが、彼の基本的な分析は正しいです。DeFiには照準が当てられています。クレンショウ委員がどれだけ素晴らしいことを言っているか見てみましょう。それがまた甘美に聞こえます。彼女の記事の一番最後で、彼女はこう結論づけています。
私のスタッフと私は、DeFiの専門家と有益な議論を積極的に行っており、私のドアは開いたままです。残念ながら、簡単で迅速なプロセスを約束することはできませんが、誠実な検討と、責任あるイノベーションの促進に貢献したいという真の願いをお約束します。
もちろん、この発言の唯一の問題点は、SECにとってDeFiは違法であり、今後も違法であり続けるということです。麻薬取締局がヘロインの輸入業者に、麻薬の輸入ビジネスについて話を聞きに来てほしいと言っているようなものです。それは絶対に上手く行きません。
しかし、その例えは正しくありません。クレンショウ委員は、これまでもDeFiプラットフォームとはうまくやっていけるし、そうしてきたと言います。また、記事の中では彼女は成功例さえ紹介しています。
我々の法執行局は、違反行為に対してどのような救済策を推奨するかを決定する際に協力を考慮しており、デジタル資産分野を含め、自己申告による違反行為に対して、罰則を軽減またはゼロにすることで複数の案件を解決することに合意しています。例：2019年の「In the Matter of Gladius or Gladius Networks」を参照。
はい、Gladius Networks は、ICOをSECに自己申告したようです。彼らはSECに対して正しいことをしました。彼らは非常に興味深いトークンを持っていました。それはGLAトークンで、大量のサービス拒否攻撃やサーバーにおける真の問題を解決するために使われるものでした。そして彼らは、SECと同意判決を結びました。同意判決を見ると、他にもいろいろなことが書かれています。
その後、被告は
本命令の日から90日以内に、1934年証券取引所法第12条(g)に基づく登録のためのフォーム10を提出する。
また、GLAトークンの購入者への返金など、10項目ほどのプロトコルを設定しなければなりませんでした。その結果、彼らはどうなったのでしょうか？ 数ヶ月後のコインテレグラフの記事を見てみましょう。
分散型サイバーセキュリティのスタートアップであるGladius社は、米国証券取引委員会（SEC）の投資家への払い戻しに応じることなく解散しました。
同社の共同創業者で最高技術責任者のアレックス・ゴドウィン氏は、11月22日にプロジェクトの公式テレグラムグループに送られたメッセージの中で、同社の解散を発表しました。
発言によると
「同社にはもはや継続するための資金がありません。」
はい、それだけです。会社は廃業しました。トークンの購入者は何も受け取りませんでした。GLAトークンの価値もまさににゼロになってしまいました。そしてこれが、DeFiが話を聞きに来たときの、クレンショウ委員のサクセスストーリーです。さて、これが最良のシナリオだとして、最良ではないシナリオの場合はどうなるでしょうか？ そして、このGLAトークンがSECコミッショナーによってベストケースのシナリオとして強調されているのは皮肉なことです。
しかし、これは分散型プロジェクトに米国の証券法を適用することの問題点を浮き彫りにしていると思います。これでは単にうまくいきません。なぜなら、それは会社が株式を販売して、しかし、そのお金で誰でも使える線路を作っているようなものだからです。これは四角い法律と丸いビジネスモデルに過ぎません。私は本気で、この写真だけで議会にプレゼンしたいと思っています。
（知育玩具の画像）
しかし、その議会発表は今はまだ待ってほしいです。なぜなら、リップル対SECの訴訟にズームダウンする時が来たからです。なぜなら最近、重要な命令が出たからです。そして、「なぜこの訴訟は最近静かになったのか」という疑問にも答える必要があります。
ご存知の通り、私はこの訴訟を「SEC対リップル訴訟」ではなく「リップル対SEC訴訟」と呼んでいます。というのも、リップル社は本当にSECを追い詰めているからです。
先日、ジョン・ディートン弁護士がポール・バロン氏のインタビューを受けました。ポール氏はこの訴訟の紹介を次のように始めました。
ポール・バロン「はい、今日はXRPとSECに対する訴訟についてお話します。しかし、もっと重要なのは、XRPホルダーの皆さんのことです」
彼が「SECに対する訴訟」と言ったとき、私は微笑みました。なぜなら、私の秘密のOpsミッションが成功したからです。でも、真面目にあのインタビューを見てみてください。ジョンはこの手の話が得意になっていて、このインタビューでもよく説明してくれています。
しかし、いずれにしても、最近、リップル対SECの訴訟で命令が出ました。そして、それは重要なものでした。この命令につながった申し立てについては、10月9日の私の動画で紹介しました。ちょうど1ヶ月以上前のことです。申し立ての基本的な内容は以下の通りです。
はい、これが注目すべき申し立てです。こちらがSECの要求です。
「リップル・ラボ社に対し、リップル社の社内会議の映像と音声の調査を命じる命令を求めます」
これがSECの要求です。
そのビデオの中で、私はこの申し立てと法的議論を詳細に分析しました。そして、次のように結論づけました。
ディスカバリー紛争の多くは判事の裁量に委ねられているので、判事がどうするかを推測するのは難しいです。私の直感では、彼女はSECがリップル社のサンドボックスをもう少し掘り下げられるようにしたいのではないかと思います。これは、彼女の過去の判決を見てもそう感じます。
判事が直面する問題は、時間です。11月初旬には証拠開示の期限が迫っているため、広範囲の命令を出すには時間がありません。そうなると、SECの申し立ては却下されるかもしれません。しかし、私の予想では、SECがより多くの記録を得ることができるように、限定的に申し立てを認めることになるでしょう。
常に正しくあるというのは嫌ですよね。しかし、私はまだここにいます。なぜなら、私が申し立てを却下されると思っていた唯一の希望は、裁判所が証拠開示期限の延長を認めたことで消えてしまったからです。
そして、ここにジェームズ・フィラン弁護士がツイッターで書き起こした判事の命令があります。
ネットバーン判事は、SECがリップル社にリップル社の社内会議のビデオおよびオーディオ録音の検索と提出を強制する申し立てを認めました。しかし、この命令には以下のような制限がありました。ネットバーン判事は以下のように判決を下しました：
「Ripple社は、関連するビデオおよびオーディオテープ記録の合理的な検索を行い、対応する文書を提出するよう命令される。リップル社は4,000以上の録音があると表明しているため、当事者は、録音がSECの開示要求に対応する可能性が最も高い特定の期間があるかどうかを決定するために、面会協議を行うことを命じる」
「証拠開示の終了を考慮して、リップル社はそのような努力を遅滞なく行うことを命じられる」
以上です。要するに、SECは会議の録音をより多く入手しようとしているということです。そして彼らが求めているのは、リップル社がこれらの会議で、XRPをデジタルトークンではなく、株式のように話していることです。
SECがこれらのビデオから何かを見つけるとしたら、私たちがそれを知るのはいつになるのでしょうか？ 私たちがこの証拠を最初に目にするのは、当事者が略式判決を申請したときになるでしょう。そして、それは来年の初めまでないでしょう。辛抱してください。私たちはもうすぐそこにいます。私は略式裁判の申し立てが楽しみなのか、それとも来年のアバター2が楽しみなのか分からないぐらいのオタクです。
（Avatar 2の画像）
そして最後に、リップル対SEC訴訟で今何が起こっているのかについてです。なぜこの2～3週間、通常のような申し立てなどの動きが見られないのでしょうか？ その理由をお話ししましょう。
それは、両当事者が専門家の証言録取を行っているからです。訴訟の証人には2種類あります。事実証人と専門家証人です。専門家証人とは、特別な知識や専門性を持った人のことです。それは、特別な知識や専門性を持っている人で、法廷で何か特別なことをすることが許されている人のことです。それは、意見を述べることです。
もし私が証人席にいて、SECから「XRPレジャーは分散化されていると思いますか？」と聞かれ、自分の意見を述べようとしたら、異議が申し立てられるでしょう。そして、判事は私の意見は無関係だと言うでしょう。そして、私は答えることが許されないでしょう。分散型台帳のトレーニングを受けた人だけがその意見を述べることができます。私が意見を述べることが許されるのは、悪趣味なYouTubeビデオの作り方についてかもしれません。
いずれにしても、この訴訟では各陣営が多数の専門家を挙げていることは間違いありません。これらの専門家は、判事に訴訟の技術的な側面をすべて説明するでしょう。そして、各専門家の証言録取は一日中続くことが予想されます。そして、各専門家は自分の意見をまとめたレポートを作成しなければなりません。この訴訟では、全部で10人から15人の専門家がいても不思議ではありません。そう考えると、今、この訴訟の舞台裏ではたくさんの仕事が行われていることになります。
他にはどんなことが行われているのでしょうか？ それを知るためには、スーパー弁護士であり、史上最も親切な人物であるジェームズ・フィラン氏のツイッター（FialanLaw）をフォローする必要があります。彼は、この訴訟の期日の素晴らしいまとめを作ってくれました。そして、それがこちらです。
参考記事：ジェームズ・フィラン弁護士がSEC対リップル訴訟の今後の予定を解説（2021年11月8日）
ご覧の通り、12月6日には、SECがしなければならないことがたくさんあります。最も重要なのは、リップル社とXRP購入者との間で投資契約を作成した1,500件のXRP販売契約におけるあらゆる条件を特定することです。これは興味深いことです。また、SECはリップル社からの約1,000件の「自認要求」に対応しなければなりません。
そして、彼のまとめの2ページ目には、2022年1月14日がエキスパート・ディスカバリの期限であることが書かれています。これがこの訴訟におけるすべての証拠開示の期限です。リップル社が関連するビデオを提供したり、SECがSEC職員の暗号通貨取引に関する文書を提供したりするなど、すべての証拠開示をそれまでに行わなければならないと私は予想しています。そして、それが私たちのハード・カット・オフです。
その後、よほどのことがない限り、判事は1月と2月に、ガーリングハウス氏とラーセン氏の訴訟を却下する申し立て、公正な通知の抗弁を削除する申し立てなどの、大きな申し立てに対する判決を下すと思います。しかし、もしサプライズがあって、もっと早く判決が出るようなことがあれば、私はここで皆さんに報告します。
ただし、来週末は別です。私はオーランド対ナッシュビルのプレーオフ・サッカーゲームに行ってきます。そしてその日は、SECと私たちのバッグと財布の世界制服のための彼らのクエストについて、私は少しも心配しないことを約束します。
それでは良い一日を。