RipplePayが、参加者同士の「信用」をベースにした支払い方法を模索した一方で、ビットコインはまったく別の問いを投げかけました。それは、「誰かの『後で支払います』という約束に頼ることなく、ネットワークの参加者だけでデジタル資産の所有記録を共有できないだろうか？」というものです。このアイデアをまとめた論文が2008年に発表され、翌2009年にはビットコインのネットワークが実際に動き始めました。
二重支払いをどう防ぐか
そもそも、デジタルなデータは簡単にコピーができてしまいます。もし電子的なお金がただの画像やファイルのようなものだとしたら、Aさんは同じ「一万円のデータ」をBさんとCさんの両方に送ったと主張できてしまいます。これを「二重支払い」と呼びます。
通常、銀行であれば「一つの帳簿（台帳）」を管理し、取引の順番を記録することで、どちらの支払いを先に処理したかを正確に決めることができます。しかしビットコインは、銀行のような中央の記録係を置かずに、ネットワークの参加者全員で履歴を共有することで、こうした矛盾した支払いを防ぐ画期的な方法を示したのです。
そのために採用されたのが、「プルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work：作業証明）」という仕組みでした。これは、参加者たちが膨大な計算競争を行い、正当な取引を「ブロック」にまとめて、他の参加者がその結果を確かめるというものです。最も多くの計算が積み重なった履歴を「正しいもの」として採用することで、中央の管理者がいなくても、全員で安全に記録を共有できるようになりました。この計算競争による作業は一般に「マイニング（採掘）」と呼ばれ、当時、デジタル資産の未来を考える人々に計り知れないほど大きな影響を与えました。
一方で、この計算競争には膨大な電力と専用の設備が必要になります。また、取引が「確実に処理された」とみなすまでには、ある程度の待ち時間も発生します。いくつの確認（承認）を待つべきかは、取引する金額の大きさや、受け入れられるリスクによって異なります。
採掘（マイニング）を使わない設計を探す
こうした課題を背景に、2011年、デイビッド・シュワルツ、ジェド・マケーレブ、アーサー・ブリットの3人は新たな挑戦を始めました。それは、「取引の矛盾（二重支払い）を防ぎつつも、電力消費を伴う計算競争（採掘）を使わずに台帳を更新する方法はないか？」という探求です。
仮にAさんが同じ残高を2人に送ろうとした場合、ネットワークはどちらか一方だけを「有効な取引」として決定しなければなりません。そこで彼らが開発した「XRP Ledger」というネットワークでは、複数の「検証者（バリデーター）」が取引の候補を互いに照らし合わせ、みんなで合意した結果だけを順番に台帳へ記録していくという新しいアプローチを採用しました。
ただし、採掘を使わないからといって、単純にどちらの仕組みが優れていると決められるわけではありません。ネットワークに参加する人の選び方、システムが止まりそうになったときの対応、そして「最初の資産をどう配分するか」といった点は、それぞれ別に検討すべき設計のテーマです。
例えば、ビットコインでは、採掘を行った人への報酬として新しいBTCが少しずつ発行されていきます。一方、XRPには採掘の仕組みがないため、一番最初の台帳が作られた時点で総量がすべて設定されました。
では、そのXRPの台帳と資産は、いつ、いったい誰の手によって作られたのでしょうか。次節では、その歴史を詳しく追っていきます。