Rippleソリューション

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ILPを統合したRippleソリューション

RippleNet

RippleNetは、ILPベースのグローバルな即時グロス決済ネットワークです。共通の送金ルールによってネットワークへの参加金融機関はシームレスに送金先を拡大することができます。RippleNetは2017年8月14日現在、世界で唯一の国際送金用途の法人向けブロックチェーンソリューションです。1)Rippleのプロダクトラインナップが拡大“. Ripple Inc.. 2017年8月14日閲覧。 RippleNetは、リップル社が開発する xCurrent, xRapid, xVia という3つのエンタープライズ製品を組み合わせて国際送金を行うILPネットワークです。

【動画】RippleNetの送金の仕組み

xCurrent

xCurrentは、即時国際送金をするために銀行やその他の金融機関が活用しているInterledger Protocol (ILP)を基盤とした法人向けソフトウェアソリューションです。xCurrentは、RippleNet上での双方向の送金メッセージングやエンドツーエンドのトラッキングも実現します。様々な異なる送金ネットワークをまたがって即時送金を可能とするために、Interledger Protocol (ILP)がソリューションの根幹に使われています。シームレスによどみなく流れる水の流れに例えてxCurrentと命名されました。

RippleNet内のコネクター(流動性プロバイダー)は xCurrent によって接続され、それらのコネクターを介して送金が行われます。

【動画】xCurrentによる送金の仕組み

xRapid

xRapidは、国際送金における流動性コストを低減し、オンデマンドな流動性を提供する送金業者向けの製品です(開発中)。xRapidは途上国における送金の流動性コストを低減するためにXRPを独自に活用します。xRapidの名前の由来は、「素速い」を意味するRapidです。

xRapidは、RippleNet内のコネクターとなる流動性プロバイダーによって利用され、国際送金のトランザクションがそれらのコネクターを経由することで XRP を利用することの利益を享受することができます。送金をするために xRapid を利用する人たちは、裏でXRPが使われていることを知る必要はありません。しかし、両替を伴うすべての送金に XRP が中間で使われます。

xRapidを利用すると、送金は次の3つのステップで行われます。

  1. 金融機関が法定通貨をXRPに変換される
  2. XRPが送付される
  3. XRPが受取側現地の法定通貨に変換される

図1.リップル社によるxRapidの説明 出典:XRPミートアップ東京

xVia

xViaは、RippleNetのネットワークを利用して銀行や送金事業者を通して国際送金をしたい事業会社、送金業者、銀行のためのスタンダードなAPIインターフェイスです(開発中)。従来複雑で一貫性がなかった送金接続がRippleによって1つのインターフェイスに集約されます。xViaを利用することで、送金ステータスの透明性を確保しながら送金し、請求書などの豊富な送金情報を送信することが可能になります。名前の由来は「〜を通って、経由して」という意味のViaです。

RippleNet外の国際送金をしたい事業会社、送金業者、銀行は、RippleNetに接続するために xVia を利用します。

ILP統合後の予想図

2017年3月にRippleソリューションにILPが統合され、従来の Ripple Connect は xCurrent という製品に置き換えられ、Ripple Consensus Ledger(現XRP Ledger)によって構成されていたRippleネットワークはILPベースの RippleNet に生まれ変わりました。そして新たに xRapidxVia という製品がRippleソリューションに追加されました。2017年9月18日現在、これらの新しい製品は開発中で、その詳細についてはまだリップル社から発表されていません。また、従来の Ripple Stream にあたるモジュールがどこに行ってしまったのかも謎のままです。

そこでリップル社の説明とILPの仕組みを元に、私の予想をビケルマンさん風の絵にしてみました。

図2. 予想をビケルマンさん風の絵にしたもの

取引所に統合された xRapid は送金を仲介するILPのコネクターとして振舞い、XRPは各国通貨の両替をブリッジングするデジタル資産として利用されます。


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出典・脚注   [ + ]

1. Rippleのプロダクトラインナップが拡大“. Ripple Inc.. 2017年8月14日閲覧。